
生命保険見直し相談.com > 年代別保険見直し > 30歳代の保険見直し
将来のライフイベントが確定してくると同時に教育費の備え、老後資金準備のスタート時期がこの年代です。住宅取得を実現される方も多いでしょう。
ご自分の収入や家族の状況などをベースに、ライフプランを真剣に考えながら、具体的な目標を立てて、着実な資金計画を立てていきましょう。
わからないときは情報収集のためにも、保険のプロであるファイナンシャルプランナーに相談することも大切です。
■約230万円 - 自分のお葬式代をカバーしましょう!
昨今は結婚に対する考え方も多様化していますから、この年代で独身の方も多いことでしょう。しかし、年齢に関係なく、自分の収入で養っている家族がいないのでしたら死亡保障は自分のお葬式代程度で十分でしょう。お葬式代は全国平均でおよそ230万円程度と言われていますから、一生涯続く死亡保障を200〜300万円ほど用意しておけば安心です。
万が一のことがなかった場合に、生活資金として後で使えるように、掛け捨ての生命保険ではなく、貯蓄性の高い保険への加入をおすすめします。
■ご家庭の状況によって、見直し方はさまざま!
共働きでご夫婦ともに必要十分なご収入があれば、独身の場合と同じように考えれば良いでしょう。
しかし、奥様がすでにご退職されて専業主婦でしたら、ご主人の死亡保障を充実させる必要があります。
今後のライフプラン(お子さま、住宅取得、キャリアプラン等)を考慮した必要額から、公的遺族年金等を差し引いて必要補償額を算出します。
この時、会社員であれば遺族厚生年金が給付されますが、自営業の場合は給付がありませんので、必要保障額が大きくなります。また、会社員でもご主人様死亡時に奥様が40歳未満であれば中高齢寡婦加算は給付されないことも、計算する時の注意点になるでしょう。
と、必要保障額はご家庭のライフプランによってさまざまです。友人と一緒の保険に入れば安心というわけにはいきません。オーダーメイドの保険を見つけるためにも、情報収集が必要になります。
■死亡保障を充実させる必要があります!
お子さまが生まれましたら、いよいよ死亡保障を充実させる時期となります。
この時も、出産後に奥様がお仕事に復帰されるのか否かで、必要保障額が大きく違ってきますので、ご夫婦で良く話し合いましょう。
次のお子さまを考えられているかどうかもポイントになります。今後の住宅取得等も考慮に入れ、必要額から公的遺族年金等を差し引いて必要保障額を算出しましょう。
会社員と自営業では公的遺族年金が異なりますので注意が必要です。
■保険料が安く、健康な時に、一生涯の保障を!
若い方でも心配なのが病気やケガです。当然給付も多いはずですから、保険会社も加入に対しては慎重です。よく「最も入り口の狭い保険」と言われている所以ですね。1週間以内にお医者さんの診察を受けていたり、薬をもらっていても記入しなければいけないのが告知書(健康状態を自己申告するもの)です。
入院や手術をしていれば5年前まで遡って記入しなければならない保険会社がほとんどです。特に「がん」は一度でも診断されれば、保険への加入が難しくなりますから、早いうちに一生涯続く医療保障を準備しておきましょう。
■重要なのは資金計画。情報収集をしっかりと!
将来のライフイベントが確定してくると同時に教育費の備え、老後資金準備のスタート時期がこの年代です。住宅取得を実現される方も多いでしょう。自分のキャリアプランを真剣に考えながら、具体的な目標を立てて、着実な資金計画を立てていきましょう。
積立期間、運用期間、リスク許容度等によってさまざまなプランがあります。普通預金や株、投資信託などだけではなく、貯蓄性の高い生命保険をうまく活用をすることも考えましょう。
いきなり販売窓口へ行ったりせずに、書籍やインターネットで調べたり、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してから実行に移りましょう。
■早い時期から積み立てておくことが肝心!
学資保険の他にも終身保険を上手に利用するなど、さまざまな貯蓄性商品を視野に入れて検討しましょう。
もちろん、大学入学時だけでなく、中学、高校でまとまった費用が必要になる場合もありますので、計画を立てて、必要時期から逆算し、時期が近づいてきたら、短期のネット定期を利用するなど、お金の知識を総動員して準備しましょう。
■女性特約などをうまく活用しましょう!
通常分娩での入院は、医療保険の給付対象になりませんが、帝王切開などは給付対象になる場合がほとんどです。通常の医療保険に加えて、女性疾病特約などで保障を厚くしておくとより安心でしょう。
過去(5年以内等)に帝王切開の経験がありますと、保障対象から外される(一定期間の部位不担保等)ことが多いので、できるだけ早い時期からの加入をおすすめします。
もしすでに妊娠されているようでしたら、妊娠期間によって、加入の可否や保障範囲が保険会社ごとに異なりますので、よく確認してください。
■介護は他人事ではありません。しっかり備えましょう!
自分が介護状態になった時の不安もありますし、ご両親の介護をされている方もいらっしゃるでしょう。介護は医療行為ではありませんので、当然医療保険では1円も給付はありません。もちろん死亡保障は役に立ちませんよね。よくある医療特約は一時金や定期の年金タイプ(10年等)が多いですが、「いつなって、いつまで続くか」分からないのが介護の特徴です。
医療保険とは別に、介護保険への加入も検討する必要があります。加入するなら保障期間も給付期間も一生涯続くものが良いでしょう。加入の際は給付条件もよくチェックしてください。保険会社のルールで判断するのか、公的介護保険のルールで判断するのかも重要なポイントです。
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